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秋晴れの１０月２０日、稲穂の垂れるセンターの田をコンバインが行き交っていた。「コロナ前は子どもの歓声が響いてたんや」。もみ米の袋詰め作業をしていた御殿山土地改良区の副理事長で、農家の山條敏和さん（７６）が遠い目をして言う。
２０１９年まで市内３校の５年生が、山條さんら改良区のメンバーに鎌の使い方を教わりながら、半日かけて稲刈りをした。コロナ禍の２０年からは、コンバインを使って約１時間で刈り取る。
府下水道室によると再生水を使った稲作は、１９９６年に起きた大渇水がきっかけだ。府内に１４ある下水処理場の中で、同センターだけが田園地帯にあった。水不足に苦しんだ改良区の要望を受け、０１年に栽培実験を開始。「循環型社会の形成」を掲げた府の施策とも合致した。
実験はＪＡ北河内の協力で５年間続いた。５０アールを５区画に分け、淀川の水を使った通常栽培と、再生水や窒素施肥量の割合を変えた栽培で、食味、収量などを調べた。食味値は「全量再生水と窒素施肥量ゼロ」での栽培が最高だったが、収量は通常栽培の６割。収量は「全量再生水と通常の窒素施肥」での栽培が最多だが、食味値は最低だった。再生水の安全性も証明された。
「窒素の豊富な再生水の活用術が分かった」。改良区の理事長で農家の田中勇さん（７９）が振り返る。実験後は再生水と淀川の水の混合水と、適度な窒素施肥で栽培。「なぎさ米」の愛称で学校の調理実習で使われたり、市のイベントで配布されたりしている。
改良区は、周辺地域の田への再生水供給を目指したが、設備の建設・運営費や電気代の負担の重さに断念を強いられた。センターの水田は、資源循環を学ぶ場となり今に続く。
「子どもたちが来てくれないと、やりがいがない。来年はコロナの収束を」。改良区メンバーやセンター職員が口をそろえて願った。
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