日本農業新聞は１１月１８日、持続可能な食と農の実現を目指すコンソーシアム「みどりＧＸラボ」の初の会員交流会を東京・有楽町の東京イノベーションベースで開いた。「持続可能な新潮流」をテーマに、近年注目が集まる環境再生型（リジェネラティブ）農業のセミナーや、３組の個性的なゲストによるトークセッションを実施。オンラインも含めて３００人が参加し、会場では多様な立場の会員が直接交流を深めた。

基調講演

北海道大学・小林国之准教授

　リジェネラティブ農業は、不耕起栽培、カバークロップなどのやり方ではなく、原理・原則が大事だ。根本は土を育てることにある。米国の同農業の団体は、自然と調和した農業と牧畜、そして（作物と微生物の関係など）土壌の生態系の機能を修復、再構築、再生、回復するプロセスだと定義している。

　そのために（１）土壌をかく乱しない（２）表土をカバーし、育てる（３）生きた根を土の中に保つ――など六つの原則を頭に置き、土壌をどう健康にしていくかが同農業の本質といえる。特別な農法ではなく、自らの状況に合わせ、どこでも実践できる。

　同農業の背景には、戦後の工業的農業の限界がある。食料供給に貢献してきたが、土壌は劣化し、より多くの肥料・農薬の投入が必要になってきた。土の微生物や生態系を豊かにすることで作物に働きかけていくことが農業なのだと、考え方を変えることが大切だ。

　米国を視察した際、８～１０種類の緑肥をカバークロップとして植え、肥料を減らしても収量を確保している農場を訪れた。不耕起栽培を実践する農場では、土壌が高温や干ばつに強くなるなど、長期的な効果も出ているという。土の再生のため畑作から肉牛を導入したり、羊に転換したりする農場もあった。

　マニュアル化が進んだ現代の農業は、技術が画一化し、農業者のやりがいを奪ってきた面もある。マインドセット（見方や考え方）を変え、成果が見込めることから少しずつ実践し、仲間と学びながら進めてみてほしい。根拠となるデータを集め、畑で効果を実感することも変化を促す。

事例報告

北海道小清水町　農家・和田徹さん

　小麦やライ麦、大豆、小豆、デントコーンなど３３ヘクタール、うち１９ヘクタールは有機栽培の農場を経営し、試験段階だが、リジェネラティブ農業の考え方を取り入れている。デイビッド・モントゴメリーの著書「土・牛・微生物」でカバークロップや不耕起栽培に衝撃を受け、現在は道内の同農業を学ぶ研究会にも参加している。

　取り組みは大きく三つある。（１）間作やカバークロップで「土を裸にしない」（２）多種の作物や緑肥を同時にまくミックスカバークロップで「多様性を高める」（３）不耕起や簡易耕などで「なるべく耕さない」――ことだ。

　間作は、作物の収穫前の畝間に次の作物やカバークロップを播種（はしゅ）する。２年で大豆－ライ麦－赤クローバーの体系で取り組んだ。ライ麦と赤クローバーは不耕起で播種したため、作業時間や機械の燃料代も節約できる。

　ミックスカバークロップは、６、７種類を同時に播種した。種ができる前に細断・再生を繰り返すことで、有機物の量が増える。細断の手間が課題だが、効果として土が乾燥しにくくなった。

　従来のマインドセットから解放されれば、農業はまだまだ可能性がある。ただ、各自の営農形態や地域性を踏まえ、少しずつ試していくことが大事だ。実践者の輪の広がりに期待したい。

＜ことば＞環境再生型農業 「リジェネラティブ（再生させる）農業」の日本語訳。不耕起栽培や被覆作物（カバークロップ）、輪作・間作などを組み合わせて土壌の微生物や生態系の力を活用し、土壌の再生を通じて自然環境の回復につなげるといった説明が一般的だが、明確な定義はない。土壌への炭素貯留、温室効果ガスの排出削減、生物多様性の保全などに効果があるとされ、近年、欧米を中心に急速に注目を集めている。

トークセッション

「新潮流」３組語り合う

　交流会では、持続可能な食と農の実現に向け、新たな挑戦や特徴的な取り組みを行う３組のゲストが、トークセッション「みどりＮＥＷ　ＷＡＶＥ」と題して意見を交わした。

　「稲作本店」のブランドで、無農薬・減農薬栽培の米や加工品を生産・販売する栃木県那須町の井上真梨子さん・敬二朗さん夫妻は「田んぼが生み出す価値を未来につなげる」との思いを軸に、消費者との距離が近い農園を目指していると紹介した。通販での直販やポン菓子や米粉カヌレなど新商品開発に取り組み、就農時より面積は１割増だが売り上げは２倍超に拡大した。

　環境に配慮した農業を消費者に正当に評価してもらうためには、敬二朗さんは「なぜ農業をしているのかコンセプトがないままに、生計のためだけに農業をやるのでは、伝わらない」と指摘。自らの経営方針を明確にして発信し、共感を広げることが大事だとした。

　シゼンタイ全国循環型社会協議会の佐伯康人代表は、無農薬・無肥料の自然栽培の農学校を各地で運営し、普及する活動について語った。「農家のためだけでなく、市民のための農業であるべきだ」と述べ、自然栽培を核にした農業に関わる人々のすそ野の拡大を期待した。

　佐伯氏は「農業を通して地域にコミュニティーを作れば、障害を持った人や高齢者など、いろいろな人が支え合える」とも指摘。国が実証試験を行うなど政策で環境再生型農業を推進するよう求め、ＪＡにも連携を呼びかけた。

　水田の自動抑草ロボット「アイガモロボ」を開発したスタートアップ企業・ＮＥＷＧＲＥＥＮの田中草太企画室長は「農業がしっかり稼げることが地方社会の希望になる」と強調した。有機市場の拡大に対し、国内では有機米の供給量が少ないと指摘。生産の課題である除草作業を減らすアイガモロボを開発し、米の販路確保のため自社で買い取りもしていると紹介した。

　同社のアイガモロボは、今年９月に決定した第１１回ロボット大賞で農水大臣賞を受賞。交流会会場では、１２月に発表を予定する新型の展示も行った。

アグリ社特別企画

Ｇｒｅｅｎ　Ｅａｒｔｈ　Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅから事例報告

　会員交流会は、みどりＧＸラボ賛助会員であるアグリビジネス投資育成の特別協賛を受けて開催した。特別企画として、同社の投資先で、稲わらや食品残さから燃料などを作る技術を持つＧｒｅｅｎ　Ｅａｒｔｈ　Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅが事例報告。加藤淳平執行役員が、米を原料とし、鶏肉に似た食感の食品「麹（こうじ）プロテイン」を製造する技術を紹介した。