共選施設拡充で生産増　氷詰め　鮮度高く市場も評価

　共選施設の拡充で６年で出荷量２倍、作付面積は７割増――。長崎県ＪＡ島原雲仙の雲仙ブロッコリー部会は今、最も勢いのある部会の一つだ。全国的に生産量が増える中で、最先端の共選施設で氷詰めしたブロッコリーは鮮度が高く、市場の信頼を獲得。３０、４０代の若手生産者がスマート農業の導入を率先、生産の効率化も進める。

　２０１０年に３億円だった販売額は、２０年に９億円に拡大した。増産を後押しするのが、２０年に導入した自動選果機だ。運ばれたブロッコリーを保冷庫で一晩寝かせた後、自動選果機で等階級別に詰め、氷を満たして出荷する。これまでの選果機より処理能力が高まり、ピーク時は１日５０００箱（１箱６キロ、約２０個入り）を作る。部会長の藤田稔さん（５５）は「全部会員が持ち込み、選果の労力軽減になっている」と話す。農家は生産に集中でき、規模拡大につながっている。

　新規就農者も増え、部会が活気づく。３０、４０代が中心の「若手後継者会」は部会員の半数近い３２人で構成、研修会などで栽培技術を磨く。２０種以上の品種を試験栽培し、成果を部会内で共有。出荷増に向け次期の作付けや作型を先導する。こうした取り組みが１９年、日本農業賞大賞と農林水産祭天皇杯の受賞を引き寄せた。

　販売金額の確保に向け、スマート農業も活用する。国のスマート農業実証実験で営農支援アプリを導入、生産情報の見える化を進める。ＪＡ西部基幹営農センターの田中慶輔主任が各圃場（ほじょう）の播種（はしゅ）や生育状況などを記録。収穫日や出荷量を予測し、部会で共有する。市場にも情報提供し、相場の安定につなげる。田中主任は「需給の均衡を産地主導でつくるため、この取り組みを全国へ広げる必要がある」と強調する。

　水田転作などによる生産量の増加で、相場が低迷して減産する産地もある中で、同部会は増産を堅持する。藤田部会長は「作型を調整し、冬期出荷を増やすことで、単価の回復と販売額１０億円への到達を目指す」と意気込む。（柴田真希都）

部会長　藤田稔さん

　根こぶ病対策にもスマート農業が有効だ。全圃場で菌密度を測定し、菌の多い場所にはおとり作物を植えるなどして成果があった。営農支援アプリは生育状況を予測できるので、圃場を見回る回数が減り、他の作業に労力を割けてよい。



概要

部会員数＝６６人

生産規模＝２３０ヘクタール・約２６００トン（２１年度見込み）


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