発酵食品魅力届け 長野の8団体が共同体設立
コンソーシアムはみそや漬物、日本酒、ワイン、チーズなどに関する8団体で構成。県はオブザーバーとして参加する。発酵をキーワードに業界の垣根を越えて連携し、商品開発や観光ツーリズム、国内外のイベントへの出展による広報活動などに取り組む。
構成メンバーで、発起人の県味噌(みそ)工業協同組合連合会の青木時男理事長は「各団体が単体で発信をするには限界があった。各業界の知識や技術を共有して連携することで、新たな魅力発信につなげたい」と話した。
長野県は2018年に「発酵・長寿県」を宣言し、発酵食品の振興を進めてきた。ただ、新型コロナ禍などで十分なPR活動ができていなかった。キックオフイベントに出席した関昇一郎副知事は「発酵バレーには、国内外に発酵文化を発信してほしい」と呼びかけた。
パネルディスカッションでは「発酵・長寿県のために産官学連携で何ができるか」をテーマに議論。発酵食品の持つ歴史と文化を絡めた海外での販売力・発信力の強化をしていくことで意見が一致した。