各地で今夏、記録的な高温を記録する猛暑が続いた中、農業経営にどれほどの影響が出ているか日本農業新聞「農家の特報班」がアンケートしたところ、農畜産物の生産・出荷量が「減った」とする回答が７割に上った。農畜産物の店頭価格が上がる一方、生産現場では収量や品質が落ちていて、収益の確保が難しいとの声が多く上がる。

　アンケートは１７日までの７日間、ＬＩＮＥで「農家の特報班」の友だち登録者に呼びかけた。無作為抽出の世論調査とは異なり、本紙読者の多様な意見を聞くため調査した。農畜産物の生産者、農業指導に当たるＪＡ役職員や公務員ら、北海道から鹿児島まで４２都道府県の１２７人が回答した。

　生産・出荷量が「大きく減った」は２９％、「やや減った」は３６％で、「減った」とする回答は合わせて６５％。等階級や格付け、糖度や着色などの品質も「大きく下がった」が３２％、「やや下がった」が３４％で、合わせると６６％に上った。



　新潟県の６０代男性水稲農家は「米価が上がったが、収量減で収益は上がらなかった」と打ち明ける。兵庫県の７０代男性水稲農家は「未熟米やカメムシ被害による等級落ち」を収量減の原因に挙げる。

　大玉トマトで裂果などがあった熊本県の５０代男性野菜農家は「どんなに高値でも量が出なければ収入につながらない」、ブドウの黒系品種が着色不良になった群馬県の５０代男性果樹農家は「近年も傾向はあったが、出荷できず減収となったのは今夏が初」と話す。

　宮崎県の５０代女性畜産農家は「暑さで牛の発情が来ず種付けできなかった。熱中症にかかった子牛もいた」と話す。牛肉消費の減退を背景に「赤字寸前。これ以上、牛の治療費などの経費は出せない」と訴える。

　今回の調査結果について、気象が農業に与える影響に詳しい九州大学大学院の広田知良教授は「２０２３、２４年と２年連続で気温が一段と上がった影響と見て取れる」と指摘。今夏のような猛暑・高温は今後も続く可能性が高いとして、「高温が作物や家畜の生育へ悪影響を与えるリスクがあることを前提に、対策を講じる必要がある」と話す。

（柘植昌行）