農研機構が育成した、多収大豆「そらシリーズ」の産地での実証栽培が広がり始めた。生産者や地域で差はあるものの、従来品種に比べ３、４割増収という結果が報告されている。本格普及には、実需者との結び付きが鍵となる。産地と食品メーカーが連携し、大豆の国産化を進めたい。

　そらシリーズは、東北南部から北陸向けの「そらひびき」、関東から近畿向けの「そらみずき」、東海から九州北部向けの「そらたかく」、東海から九州向けの「そらみのり」の４品種あり、本州全域をほぼカバーでき、各地で実証栽培が進められている。農研機構は、長らく低収に甘んじてきた国産大豆の多収化への「第一歩」と位置付ける。

　日本の大豆収量は極めて低い。国連食糧農業機関（ＦＡＯ）の調べでは、２０１９～２３年の平均値で、日本の１０アール当たり収量は１６１キロ。世界平均の２７５キロの６割にとどまり、米国の３３７キロの半分に満たない。２０００年代以降、米国やブラジルなどで増収が続いているのに対し、日本は徐々に減り、水をあけられている。

　こうした中、そらシリーズは、日本の品種と多収の米国品種を交配し、収量重視で選抜。１９年から現地実証を始めている。さやがはじけにくい特徴を持ち、収穫時のロスが少ない。実証栽培に取り組んだ生産者からは収量増という大きな魅力に加え、従来品種よりも収穫時期にゆとりが持てることなどから、おおむね評価する声が多い。

　一方、品質面では、品種によって異なるが、粒は既存品種に比べ、並み～小さい。色は黄系が多い。豆腐の原料として利用可能とされ、試験レベルでは一定の評価があるものの、食品メーカーでの本格的な利用は道半ばだ。

　全農が実需者と協力して行った加工試験でも、おおむね使えるとの評価の一方で、粒が小さく豆乳の歩留まりの低下を心配する声や、みそ造りの過程で粒ぞろいのばらつきから煮えむらが出る可能性などが指摘された。本格的な生産・利用拡大に向けては、収穫後の選別や調製作業を含め、実需者とタッグを組んで進めていく必要がある。

　農水省によると、２３年の食品用の大豆需要量は１０３万トン。このうち７８万トン（７６％）を米国をはじめ海外からの輸入に頼り、国産は２５万トン（２４％）にとどまる。

　政府は３０年に大豆の生産を３４万トンに増やす目標を掲げる。新年度予算などで、多収品種に切り替える産地や、国産大豆の利用拡大に取り組む食品メーカーを支援する方針だ。品種の普及ありきではなく、流通・消費対策も合わせて講じ、着実に国産への切り替えを進めてほしい。