本紙の随時連載「給食百景」は、自校調理や共同調理など各地の実施方式の違いや特徴、活用食材の多様さをありのまま伝える。１２日までに４０回を超え、「日本一高い給食費の理由」「完全給食を実施できない事情」「給食と持参弁当の選択式を採用した経緯」にも着目。国による無償化で見落とされてはいけない現場の知恵と工夫に光を当てている。

長野市　地元食材ふんだんに
　２月１６日付で取り上げた長野市は、２０２２年総務省調査によると、都道府県庁所在市と人口１５万人以上の主要都市の小学校の給食費が最も高い。給食費の年額は全国平均の４万８００１円を上回る５万８７８６円だ。

　理由は大きく分けて二つある。夏の長期休みが短く、給食の実施回数が全国平均の年１９２回を超える同２００回に及ぶこと。そして、地元食材をふんだんに使っていること。市の栄養教諭は「長野で取れた農産物や文化について知ってほしい」と思いを語った。

新潟県粟島浦村　食材運搬困難も週２回は同じもの

　新潟県の離島、粟島浦村は０２年まで給食を出せなかった。昨年５月３０日付で、日本海が荒れるたびフェリーが欠航、米を含む食材の毎日の搬送が難航した事情に触れた。村では現在、福祉施設で調理した仕出し弁当と牛乳を週２回、無償提供。国のカテゴリーでは「ミルク給食」だが、村の知恵と工夫で児童・生徒は「同じものを味わう喜び」を共有する。

佐賀市　家庭や生徒の意見尊重

　０７年までに８市町村が広域合併した佐賀市は、旧市だけ中学校で給食を実施していなかった。昨年７月２９日付で、市議会で「どうする？」と問われた当時の市長が検討会を発足。時間をかけて保護者や生徒、教職員の意見を把握し、月単位で完全給食と持参弁当を「選べる自由」を保障した経緯を報じた。


　この他、青森県鶴田町がリンゴ農家の児童にリンゴを持参してもらい、通年で給食に出すことにした理由、岩手県遠野市が給食センターで福祉食も作り始めた事情、大分県中津市がジビエ（野生鳥獣の肉）給食の先進地となった経緯など、全国津々浦々の給食の風景が紙面に広がる。