２０２２年の食肉販売は、自宅で楽しめる“プチぜいたく”や簡便調理品、ネット販売の強化など、家庭消費を盛り上げる提案が鍵となる。輸入食肉高騰の影響を想定する声も多く、内食、外食のそれぞれで国産を売り込む商機が拡大。銘柄や地域性を重視する傾向も強まり、各産地のブランド食肉に注目が集まりそうだ。

注目集まるブランド品

　全国の食肉卸やスーパー、百貨店などの３８人から回答を得た。

　取り扱う国産食肉で２２年に特に重視するポイントを尋ねた項目（複数回答）では、「銘柄（ブランド）」が１３票を集めトップに立った。２０年まで３年連続で首位を守っていたが、昨年は「値頃感」にその座を譲っていた。

　「内食需要の高まりによるプチぜいたく志向」（食肉卸）など、新型コロナウイルス下での消費シーンの変化を捉えた回答が目立った。

　「ブランド食肉は生産背景を明確に伝えることができるため、消費者に安心感を与え、購買拡大につながる」（大手食肉メーカー）との声もあり、銘柄の根拠やストーリー性の見える化が訴求力アップにつながりそうだ。

　「地域性（地産地消）」（８票）も昨年の１２位から４位に急浮上しており、地域と結び付いた銘柄の提案に注目が集まる。

　新設した「味付け肉やレンジ調理品など簡便調理品の品ぞろえ」（９票）や「ネット販売の強化」（８票）なども上位に入り、２２年も内食ニーズの取り込みを重視する傾向が続く。「単身や共働きがさらに増え、マーケットが拡大する」（百貨店）など、簡便調理品の市場は定着が見込まれる。

　さまざまな食品の値上げが予定される中、「消費者は価格にシビアになる」（食品スーパー）など、値頃感を重視する傾向も根強い。一方、飼料価格などの生産コストも上昇しており、食肉を使った製品やメニューへの価格転嫁の動きにも注視が必要だ。

　消費シーンごとの各畜種の動向では、国産は牛、豚、鶏のいずれも、家庭での消費は「横ばい」、外食での消費は「増える」とする回答が多かった。

　外食機会の増加を踏まえた回答が多かったものの、「輸入品の減少で外食産業が国産を使うようになってきている」（食肉卸）など、不安定な輸入品の代替需要を予想する声もあった。

　相場動向の予測では、和牛、国産豚肉はそれぞれ５０、６５％が２１年比「横ばい」と回答した。国産鶏肉は「上がる」が最多の４０％となった。各畜種ともに、飼料価格の高騰による相場への影響を指摘する意見が目立った。