森林は地球上で最も大切な資源の一つで、人間や生き物たちにたくさんの恩恵をもたらしている。貴重な森林資源を保全することは、私たちの未来と地球にとって大切である。きょうの「みどりの日」に、温暖化を防ぎ、多様な生き物たちを育む森林・林業の価値を考えたい。

　日本は国土の３分の２（約２５００万ヘクタール）が森林に覆われ、世界で有数の森林国である。雨が降れば、森の土がスポンジのように水を吸い込み、地下水に蓄えられ、少しずつ川に流れていく。これにより水害を防いでいる。また大気の浄化や多様な生き物たちが暮らせる環境や心の癒し機能など、森林は私たちの暮らしと深く関わっている。その価値は、日本学術会議の試算で７０兆円にも上る。

　最近は、温暖化の原因となる二酸化炭素（ＣＯ２）を吸収する機能に注目が集まっている。環境省によると、森林にはＣＯ２換算で年間４５７０万トンもの吸収能力があり、全家庭が排出するＣＯ２量の２割に相当する。政府は２０５０年までに温室効果ガスの実質ゼロを目指しており、森林に大きな期待を寄せる。

　現代社会は、ストレスなど心の健康に問題を抱えている人が多い。森の中を散策したり、鳥の声や植物に接したりすることで心が安定する作用があるとされる。ＮＰＯ法人森林セラピーソサエティは、全国の６４カ所を「森林セラピー基地・ロード」として認定。長野県では１０カ所に基地・ロードを設け、年間４０００人以上が訪れている。

　人間の暮らしに欠かせない森林だが、安価な輸入木材との競合で国産の木材価格が長年低迷した影響で、山村から人口が流出、管理が手薄となった。１９８０年に１４万６０００人いた林業従事者は、４０年後の２０２０年には４万４０００人と１０万人以上減った。高齢化も進んでいる。

　近年の林業を志す若者の参入は明るい兆しだが、それでも人手は足りない。民有林は老木の更新が進まず、ＣＯ２吸収力は向上していない。所有者不明の林地も増え、国土を保全する機能が弱体化し、豪雨の時には土砂崩れや洪水が相次ぐ。

　政府は、２４年度から「森林環境税」を国民から徴収し、森林整備や植林、国産材の利用に充てる。配分も山村を重視する方式に見直した。所有者が分からない森林は、市町村が管理する考えだ。年約６００億円の税金を有効活用し、国内の森林を守りたい。

　世界では、東京ドーム約１００万個分に相当する４７０万ヘクタールの森林が１年間に消失している。環境への意識を高めるために、まずは近くの「みどり」に関心を寄せるところから始めたい。