国民の認知度が高いユリやチューリップ産地が、輸入球根の高騰で苦境に陥っている。ユリ産地では冬場の燃油高騰が重なり、廃業も出ている。生産基盤が弱まり良質な国産花きが入手できなくなる事態を食い止めるには、消費者理解を得て国産の花を飾って応援する機運を高めたい。

　財務省貿易統計によると、２０２４年のユリ球根の輸入量は１０年前に比べて３割減、１個当たりの価格は同４割高くなった。世界的な球根不足が原因で、次の冬に出回る切り花向け球根も、主産地オランダが不作で減る見通しだ。球根は粒状の種より１個当たりの単価が高く、生産費に占める割合は高い。球根を輸入に頼る国内のユリ切り花産地の弱さが現れた形だ。

　特に打撃を受けているのが高知県だ。高知市のユリ農家で、県域のユリ生産振興組織の代表を務める森田浩明さん（６３）は「この１年で１２０万本分の生産基盤が失われた」と指摘する。生産者のネットワークを作り消費拡大に尽力してきたが、輸入事情に振り回されている。代表的な「カサブランカ」もオランダの種球根が減り、栽培継続が危ぶまれている。減産で今冬のオリエンタルユリの市場価格は上昇、１、２月の主要卸の価格は平年比４割高となった。生産者は暖房費などを含む資材費の高騰が補われ、収支のバランスは取れるものの、購入が敬遠される懸念もある。

　問題は、厳しい産地の状況の共有が市場どまりで、消費者に伝わらないことだ。消費者の窓口となる生花店が産地とつながり、球根不足の実情を発信し、価格転嫁への理解を求める必要がある。

　卒園や卒業式などに欠かせないチューリップも輸入球根が高騰する。貿易統計によると２４年の１個当たり輸入価格は１０年前の５割高。オランダ産の不作で値上がりは激しく、富山県で切り花用に栽培する農家は、来季向けの球根価格が２年前の倍以上になり「来季の相場次第で生産に見切りをつける農家も出るだろう」と危ぶむ。同県はチューリップ畑が観光資源になっているが、地域のシンボルが消える不安をはらんでいる。

　今こそ力を入れたいのは、輸入球根に左右されない国内育種だ。近年は鹿児島県育成の八重咲きテッポウユリ「咲八姫（さくやひめ）」が新品種コンテストで最優秀賞を獲得。上向きに咲くため、花束にしやすい。山口県も日本原産のスカシユリを交配し、１０センチ程度の小さめの花で飾りやすい品種を育成した。

　今春開幕する大阪・関西万博に続き、２７年には横浜で国際園芸博覧会がある。日本のユリや球根の魅力を発信し、消費者の支持が得られる持続可能な産地づくりが必要だ。