さまざまな質問に対し、人工知能（ＡＩ）が自然な会話の形で回答するシステム「チャットＧＰＴ」が世界的に注目されている。農業に関する質問にはどう答え、生産現場で活用できるのか。本紙記者が実際に試してみた。

 ＜ことば＞　チャットGPT
 米国の新興企業「オープンAI」が開発。昨年11月にインターネット上に公開すると、わずか2カ月で全世界の利用者が1億人に達したという。サイトは英語表記だが、日本語の質問にも対応。メールアドレスなどを登録すれば、パソコンやスマートフォンから、誰でも無料で使える。

　「農業でもうけるにはどうしたらいい？」

　記者が入力すると、チャットＧＰＴは十数秒の沈黙の後、文字でこう返してきた。

　「１．市場調査を行う：需要の高い作物や需要のある地域を調べることが重要です」

　「２．生産計画を立てる：収穫量や販売時期、販売先などを考慮して、生産計画を立てることが大切です」

　回答にかかった時間は１分強。６項目を挙げ、「以上の点に注意しながら、効率的な経営とマーケティングを行うことで、農業でもうけることができます」とした。自然な日本語で、文字が表示されるスピードが時折ゆっくりになる。まるで、人間が入力しているようだ。

抽象的な質問にも

　グーグルなどの検索サイトは、調べたい情報が載っているサイトを示すが、チャットＧＰＴは自ら答える。膨大な文章データを学習し、自然な会話文を実現したのが特徴だ。対話型ＡＩと呼ばれ、抽象的な質問にも回答。文章の要約、翻訳、レポートや小説の執筆などもできるとされ、ネット検索の在り方を変えるとの指摘もある。

　「対話型ＡＩは近い将来、農業経営の頼れる存在になる」。ＡＩやスマート農業に詳しい日本総合研究所の三輪泰史エクスパートはそうみる。①作物の状況を説明すると、それに応じた技術や薬剤を選んでくれる②口頭の曖昧な指示でスマート農機を動かせる――といった活用方法が想定されるという。

　一方で、現時点での用途は限られる。三輪氏によると、農家の活用法として考えられるのは、農作物の紹介、イベント告知など、さまざまな文章の作成補助。チャットＧＰＴが示した文章を基に、自分に合わせて手直しすれば、一から文案を考える手間が省ける。

　だが、現時点のチャットＧＰＴは回答に誤りが多く、事実確認が欠かせない。実際、記者が「いもち病の防除に使える薬剤は？」と尋ねると、「いもち病は、芋類の作物に深刻な被害を与える病気の一つ」と答えた。実在しない薬剤や、人間用の鎮静剤・鎮痛剤の名前なども挙げた。

　三輪氏によると、こうした誤答はＡＩが学習した農業に関するデータの少なさが要因という。他の対話型ＡＩも含め、国や研究機関などが作物や技術、農機、資材といった公開データを積極的に提供し「有用なツールに育てていくべきだ」と提言。農家が将来にわたり無償・廉価で使えることをデータ提供の条件にする必要性も提起する。

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